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日立グローバルライフソリューションズ株式会社

INSTITUTION各種制度紹介

教育

OJT&OFF-JTの両面で積極的に人財を育成

人財育成施策の充実は日立グローバルライフソリューションズの特色の1つで、OFF-JTでは年間延べ3,000名超が階層別・キャリア等の研修を受講しているほか、日立グループの各種研修にも積極的に社員を派遣。また、ノウハウを職場全体で共有化し、若手社員の育成・指導にあたっています。

入社1年目~2年目

入社1年目~2年目

日立では入社から2年目までを社会人・日立人としての基礎づくりの期間と考えています。じっくり密度の高い成長をしてほしいと思うからです。導入教育で社会人・日立人としての基礎を学び、責任ある仕事を任せていきます。その責任が少しずつ大きくなっていく間に、自主性と問題解決のスキルを身につけるようにしていきます。そして2年目の最後には自身の仕事を総括し、論理的に他者にプレゼンテーションする場があります。自己整理ができ、次のステップに進むためにとても役立つ場です。

教育体系

教育体系

弊社の教育体系の特徴は3階建てになっているところです。 1階部分はマインドの部分。一体感の醸成やビジョン・マインドの共有を図ります。2階部分は階層教育です。職種や職能を問わず、新入社員から6年目迄、全員が必須で受講することで弊社でキャリアアップする為に必要な知識やスキルが体系立てて学べます。またその後も中堅社員、主任、課長、部長とあるようにそれぞれの経験やスキル、求められる立場に応じた研修を受けることができ、長期に亘り自己の成長を促すことができます。3階部分は専門教育となります。各人がスペシャリストになる為に必要な専門教育をタイムリーに付与していきます。日立グループ合同で同じ職種の人が集まったり、100種類を超える専門的な研修から身につけたい知識を学ぶことができる研修も各人の育成計画に沿って受講することができます。

福利厚生

ワーク・ライフ・マネジメント

日立グローバルライフソリューションズでは、一人ひとりの個性を尊重することで、社員が持てる能力を最大限に発揮できる環境づくりをめざしています。 持てる能力を存分に発揮し、安心して仕事に取り組むためにさまざまな働き方を支える制度を用意しています。

仕事と育児の両立支援制度

従業員が仕事と育児を両立するため、さまざまな支援制度を導入しています。

仕事と育児の両立支援制度

生活をサポートする各種福利厚生制度

社員やご家族が安心して生活を送ることができるように、生活の基盤である住宅関係や中長期の財産形成を中心にさまざまな福利厚生制度を整えています。

  • 住宅支援

    住宅手当制度や寮・社宅制度によって皆さんの住居をサポートします。転勤などの際の住居の不安を解消する役割も果たしています。

  • 社員持株会

    皆さんの財産形成をサポートする制度として、給与や賞与からの積立で日立製作所の株式を無理なく簡単に購入できます。奨励金も支給されます。

  • 財形貯蓄

    将来の住宅資金や老後資金などのための貯蓄制度で、給与や賞与から定期的に金融機関に積立ができ、無理なく財産形成ができます。

  • 団体保険

    皆さんやご家族の万一の病気や怪我、介護に備えるために、会社が社員のために作った割安な保険です。

休日・休暇

完全週休2日制(土・日)を導入。年次有給休暇は24日請求することができ、これに祝日、年末年始休暇を合わせると、年間130日以上の休みをとることが可能となります。さらに、ファミリーサポート休暇として出産休暇・育児休暇・介護休暇・家族看護休暇・配偶者海外転勤休暇、公務・罹災対応休暇として、私傷病休暇・交通遮断休暇・キャリアサポート休暇としてリフレッシュ休暇・自己再開発休暇といった制度も利用できます。

勤務制度

1日の就業時間は実働時間7時間45分です。また、労働組合との協定により定められた対象部門、対象者は業務効率の向上のため裁量労働勤務やフレックスタイム制度、短時間勤務制度などの制度を利用することができます。

カフェテリアプラン

あらかじめ会社が用意した福利厚生メニューを、社員一人ひとりが一定のポイント(持ち点)の範囲内で、ニーズに合わせて自由に選択・利用できる制度です。また、育児・会議施設・外国語学校・通信教育、スポーツクラブ、宿泊施設、ゴルフ場などを割安な会員価格で利用できるシステムです。

  • 住宅

    ファイナンシャルプラン相談
    住宅ローン補助など

  • 育児教育

    育児施設利用補助
    子どもの教育費補助など

  • 生活

    家事代行利用料補助
    自社製品購入費補助など

  • 医療

    人間ドッグ利用補助
    医療費補助など

  • 福利厚生
    充実プラン

  • 介護

    介護施設利用費補助
    介護製品購入補助など

  • 自己啓発

    各種スクール費用補助
    資格取得費用補助など

  • リフレッシュ

    スポーツクラブ利用補助
    旅行費用補助など

  • 寄付金

    慈善団体への寄付