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既設配管・配線を利用できる
フレックスマルチ-miniのリニューアル型。
店舗用と同寸法のコンパクト筐体をラインアップ

小規模ビルでの個別運転ニーズにお応えします

高効率SSMRシリーズ
サイドフローモデル
RAS-AP SSMR
80型~335型
R410A
*
大型ゆかおき、外気処理エアコン【壁ビルトイン型】は接続できません。
また、室外ユニット224〜335型は以下の室内ユニットとの接続は不可です。
ゆかおき横型、ゆかうめ、壁ビルトイン、エコノフレッシュ、外気処理エアコン【天井埋込型】、ホテル用てんうめ、クールショットマルチ
省エネルギー法2015年度基準値クリア*1
グリーン購入法基準値クリア*1
*1
対象製品は冷房能力が50.4kW以下の空冷式冷房・暖房兼用型のもの。

サイドフローモデルの個別運転システム搭載モデル

【設置性】小規模ビルでの個別運転ニーズに対応

個別運転機能とは、1台の室外ユニットで ●設置例: 280型の場合(イメージ)複数台の室内ユニットを個別に運転できる機能です。運転ON/OFFや温度設定など、室内ユニットごとに異なる運転ができるので1部屋でも複数の部屋でも快適な空調を実現できます。

●設置例: 280型の場合(イメージ)

お客さまメリット(リニューアル型の採用におけるメリット)

【設置性】既設配管・配線を利用して簡単リニューアル

  • ※1. 室外ユニットのスイッチ設定は必要です。
  • ※2. 配管洗浄した場合は最大配管長まで対応可能です。
  • ※3. 洗浄レスで既設配管を利用する場合の施工手順や注意事項については、P.311をご確認ください。
  • ※4. 112型以上が内蔵可能。

●各容量の冷暖平均COP

B方式、e方式の配線方式は、室内専用電源が不要です(室外からの渡り電源)。これにより既設の日立店舗用個別運転機(R410A)からのリニューアルが容易です。

配線方式 B方式※5 e方式(e-LINE)※6 C方式
室内電源 不要(室外からの渡り電源※7 不要(室外からの渡り電源※7
室外電源
電源・伝送線 別配線 共用配線 別配線
配線方法

設計会社・施工会社さまメリット

【設置性】軽量・コンパクト製品で据付作業者様の作業負担を軽減

お客さまメリット

【省エネ性】セルフデマンド機能で節電に貢献

電流を自己検知して自動的にデマンド制御を行います。電力設定値を超える範囲の消費電力をカットし、最大電力量の抑制に貢献できます。

●セルフデマンド制御

●ウェーブモード

約20分と10分間隔で、交互にデマンド制御のオンとオフを繰り返すウェーブモードを搭載。電力を確実にセーブしながら、温度変化を最小限に抑えます。
冷房定格消費電力以下で設定可能(設定できる値は機種により異なります)

  • (注1) 電力設定値は、あくまでも目安値です。本制御で使用する値は電流からの演算値を使用しているため、電力計の値とは精度が異なります。最大電力を精度良く管理する必要がある場合には、専用のデマンドコントローラー(市販品)をご使用ください。
  • (注2) セルフデマンド設定をした場合、圧縮機の回転数を強制的に下げるため、能力は設定値に応じて低下します。
  • (注3) 運転制御状態(保護制御など)によっては一時的に表示値よりも高くなることがあります。
  • (注4) 本機能は最大電力(30分平均)を抑制する機能です。漏電遮断器、トランスなどの電源回路・電源配線の容量を小さくする目的でのご使用はできません。遮断器作動・機器故障の原因となりますのでご注意ください。

【快適性】着霜量検出機能により除霜運転の頻度を低減(80~160型のみ)

「着霜量検出機能」は、室外ユニットの着霜状態を細かく検知。これにより、除霜運転の頻度を低減するので、暖房運転は最大で約250分まで延長できます。

  • ※ 外気温度-15℃での最大連続運転時間。連続運転時間は、外気温度などの条件により異なります。

室外ユニットベース部の凍結を抑制

室外熱交換器下部に着霜・着氷抑制熱交換器(サブ熱交換器)を配置。暖房運転時、減圧前の中温液冷媒を流し、熱交換器下部の着 霜・着氷を抑制することで、ユニットベース部の凍結を抑えます。

外気温度2℃DB/1℃WBの暖房運転時。
製造元の試験室で撮影。

【快適性】外気温度50℃まで冷房運転可能

外気温度50℃まで冷房運転可能。暑い夏でも運転を継続します。

●外気温度範囲

「exiida遠隔監視・予兆診断」でフロン排出抑制法の簡易点検を代替※1〜3

• AIを活用した高精度な予兆診断で故障につながる変化を検知。予防保全が可能。

• フロン排出抑制法の簡易点検を代替※1〜3

  • ※1. フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律(平成十三年法律第六十四号)第十六条第一項を一部改正。
  • ※2. 本対応には「exiida遠隔監視・予兆診断」のご契約が別途必要になります。
  • ※3. 中間期など機器の稼働が減少すると漏えい検知判定ができない場合もあります。その場合は現場への人員派遣・目視点検が必要となります。(事前に通知いたします)

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